[メモ] 押さえておきたいGamificationの３つの心理学的解釈

自分のためのメモを兼ねて、最近流行りのGamificationに関して。

いろいろな分野で使われているGamificationだけれど、
どのように解釈すれば良いかを心理学的に見てみます。



■人間の16の基本的な欲求
スティーブン・リースという心理学者が主張する１６の基本的欲求説から。
このような欲求を満たすものとして、Gamificationを理解しようというものです。
ほかにも欲求に関しては、マズローの欲求段階説が有名ですね。

―16の基本的な欲求
・力：他人を支配したいという欲求
・独立：人に頼らず自力でやりたいという欲求
・好奇心：知識を得たいという欲求
・承認：人に認められたいという欲求
・秩序：ものごとをきちんとしたいという欲求
・貯蔵：ものを集めたいという欲求
・誇り：人としての誇りを求める欲求
・理想：社会正義を追求したいという欲求
・交流：人と触れあいたいという欲求
・家族：自分の子供を育てたいという欲求
・地位：名声を得たいという欲求
・競争：競争したい、仕返ししたいという欲求
・ロマンス：セックスや美しいものを求める欲求
・食：ものを食べたいという欲求
・運動：体を動かしたいという欲求
・安心：心穏やかでいたいという欲求

この中でも、力、好奇心、承認、貯蔵、交流、地位、競争、安心はGamificationにとって重要なものです。

また、プレイヤータイプ別に分けると以下のように関連しています。

アチーバー：貯蔵、地位
エクスプローラー：好奇心、独立
ソーシャライザー：交流、承認、ロマンス
キラー：力、競争



■自己決定理論
エドワード・L・デシ教授が提唱した理論で、SDT（Self Determination Theory）と言われています。
これは、動機を外発的/内発的と区別し、外発的動機付けは動機として弱いということを説明しようとするものです。

―外発的動機付け
他人などの外からの動機づけを、外発的動機づけと言う。
典型的なものとしては、金銭による動機づけなどが挙げられる。

―内発的動機付け
自分で自分を動機付けることを、内発的動機付けと言う。
外発的動機付けよりも、創造性、責任感、健康な行動、変化の持続性といった点で優れている。

また、内発的動機付けによってはじめたこと（手伝い、ボランティアなど）でも、あとから外発的動機付けがされると目的が変化し、内発的動機が弱まってしまうことがあります。

内発的動機付けの基本的な要素としては、自律性（＝自己決定）、有能感（＝できる感覚）、関係性（＝周囲との関係）などが挙げられると言われています。



■フロー理論
フロー理論は行動心理学者ミハイ・チクセントミハイが提唱した、人はどんな時に一番楽しさを感じるのかということについて説明したものです。

縦軸：チャレンジ
横軸：スキル

フロー＝没入して夢中になっている状態のことを言います。
上の図はどのようなときに人はフロー状態に入るのかを示したものです。

チャレンジとスキルの高低によって大きく４つのパターンに分けられます。

チャレンジ高×スキル高：Flow[フロー状態]
チャレンジ高×スキル低：Anxiety[不安]
チャレンジ低×スキル高：Boredom[退屈]
チャレンジ低×スキル低：Apathy[無関心]

つまり、自分にとってちょうど良い乗り越えられそうな壁のときに一番人は夢中になるということです。
これは、ゲームバランスを考える上でも非常に重要だなと思います。

さらに、このフロー状態に入るための要素として８つ挙げられています。

１．達成できる見通しのある課題
２．自分のしていることに集中している
３．目標とするべきことが明確である
４．作業からフィードバック（手応え）がある
５．ストレスや欲求不満がない
６．状況や活動を自ら統制しているという感覚
７．自己意識は希薄になる没入する
８．時間の経過の感覚がかわる

この中でも特に、１～６はゲームデザインのなかでも重要な項目だと思います。




上のような理論を元に、目的・目標→行動→達成というプレイサイクルをデザインすることが重要となります。
ゲーミフィケーションという言葉は「ゲーム」と入っているために遊び的な印象を持ちますが、実際は行動をモチベートするための心理的な要素を明らかにするフレームワークなのだと思います。



次回は、ゲーミフィケーション勉強会で学んだことのざっくりとしたまとめを書いてみます。


（参考）
16の基本的な欲求
gamificationの理論的背景：自己決定理論
gamificationの理論的背景：フロー理論
ソーシャルゲームはなぜハマるのか　ゲーミフィケーションが変える顧客満足

[メモ]ソーシャルゲームが批判される２つの理由―人気者の転校生は嫉妬される理論―

最近、GREEやDeNAに関するニュースが多くなってきています。特に、DeNAは球団買収の件もあり、かなりホットな企業です。

このGREEとDeNAについて気になることは、その批判の多さです。Twitterやはてブなんかを見ていると、月に一回は批判的な内容のツイートや記事を見かけます。

なぜ、そんなに批判されるのでしょうか。退会の仕方が不明といった明らかな欠点なども見受けられますが、それ以上に過度に批判をされている感があります。この疑問を、新規性・収益性の高さ、大衆への不理解という２点から考えてみます。



まず、第一にそのビジネスの新規性と収益性の高さが挙げられます。これはよく言われるように、出る杭は打たれる理論によるものです。新しい企業の癖に急成長していて、CMもバンバン出していて、その上に球団買収まですると。これは生意気だぞ、という理由ですね。

今回の球団買収に関する批判で、「DeNAのような会社が10年後もあるとは思えない。こんな不安定な企業が球団オーナーになるのは反対だ。」といった論調の意見を目にします。この意見からうかがえるのは、根拠のない非論理的な新しい企業に対する嫌悪だけです。



しかし、収益性が高く急成長しているだけでは、ここまで批判を受けることにはならないと思います。そこで、次に考えられるのが大衆への不理解です。

最近ふと気づいたのが、批判をしている人はいわゆる情報強者と言われる人たちがほとんであるということです。Twitter、ブロガー、2chなど、どれもいわゆる情報強者の人たちです。

そこで、世の中の人びとをざっくりと「情報強者」と「大衆」に分けて考えてみましょう。以下は、あくまで主観に基づく仮説ですのでその点を考慮して読んでください。まず、批判をしているのは情報強者で、実際にGREEやDeNAを使っているのは大衆です。情報強者は、ソーシャルゲームがなぜ大衆の間で人気なのか理解できません。それほど、情報強者と大衆の間の認識や趣味・嗜好には乖離があるのです。よく「ソーシャルゲームの面白さがわからない」という声を聞くのも、このためかなと思います。

そして、情報強者は自分が理解できないのに人気のあるソーシャルゲームに対していら立ちを覚えます。情報強者は、情報に強く優秀であることを無意識にしろ自認しているので、「理解できない」というのは由々しき事態なのです。ソーシャルゲームは、自分たちの理解が及ばない得体のしれないモノなのです。そのため、ソーシャルゲームを批判することによって、自分たちの正しさを証明しようとします。

事実として、ソーシャルゲームが人気を博しているにも関わらず、「理解できないから、理解しようとしない」とするのはあまりに愚かであると思います。大衆を理解する視点を持っていないことを認めて、素直に理解しようとしたほうが何倍も利口ですね。



これら２つを単純にまとめてしまうと、批判の理由は得体のしれないものに対する嫌悪感と妬みによるものではないかと思うのです。

新しい転校生が、容姿がよく成績優秀ですぐに異性から人気になった時に起きると言われる嫉妬と僻みですね。しかも、なんで異性から人気なのかわからなかったら、余計にそうなりますよね。それと同じです。

これを「人気者の転校生は嫉妬される理論」としましょう。

そう考えると、批判している人がなんだかかわいく見えますね。

―おまけ―
最近面白いなと思ったエピソードです。非常に聡明な女性の先輩がいるのですが、彼女はソーシャルゲーム嫌いでした。理由は、「一度やってみたけど、面白さがわからない」というものでした。

ふむふむ、まあそんなものかと思っていたのですが、この前話してみたら「ソーシャルゲームすごい！いや、恋愛ゲームすごい！」と態度一変していました。彼女は、アニメや漫画といったサブカルに特別興味を持っているタイプではなく、ましてや恋愛ゲームなんか全く興味ないといった感じだったので驚きました。

[メモ] TPPに関する隠された３つの嘘

ゼミ合宿でTPPに関しての議論があったので、その時調べたことを簡単にまとめてみます。

※全体的に反対派寄りに書かれているので、その点に注意してください。

■概要
環太平洋地域における多国間経済連携協定（EPA）。
その内容は、主に関税の全面撤廃と非関税障壁の撤廃となる。

また、FTAとEPAの違いは以下のようになっており、EPAのほうがより包括的である。

FTA：関税の撤廃と物流の自由化
EPA：関税と非関税障壁の全面的な撤廃

―参加
ブルネイ、チリ、ニュージーランド、シンガポール
アメリカ、オーストラリア、ベトナム、ペルー、マレーシア
―不参加
中国、韓国、フイリピン、タイ、インドネシア

■経済的メリットの嘘
―試算への疑問
現在、TPPの参加に関する試算は内閣府、経産省、農水省の３つがあります。
それぞれ以下のようになっています。

内閣府：GDP2.4～3.2兆円の増加（元データ：PDF）
農水省：GDP11.6兆円の損失、雇用340万人減（元データ：PDF）
経産省：TPP不参加の場合はGDP10.5兆円減と雇用81.2万人減（元データ：PDF）

が、どれも以下の点で疑問が残ります。

内閣府：GTAPモデルの妥当性への疑問(*1)
農水省：農業以外の産業への影響が無視。産業連関表用いたモデルの妥当性への疑問。
経産省：産業連関表用いたモデルの妥当性への疑問。

―TPP参加国への疑問
さらに、あまりテレビなどでは述べられていないのですが、TPPの参加国9ヶ国のうち米国、NZ、豪州を除く6ヶ国とFTA署名済となっています。




ここで、日本の輸出状況を元に米国、NZ、豪州を見てみると以下のようになります。

日本の輸出額
No.1　中国(20.0%)
No.2　アメリカ(14.5%)
No.3　韓国(8.4%)
No.13 オーストラリア(2.0%)
No.41 ニュージーランド(0.3%)

これでわかると思いますが、TPP＝実質的なアメリカとのEPAです。
さらに言うならば、アメリカの中国包囲網とも言えるのではないでしょうか。

中国とのEPAとTPPを比べたものが、内閣府によって試算されています。



具体的な数字の妥当性には疑問が残りますが、経済へのインパクトでは中国とのEPA≒TPPと言えるでしょう。

(*1)GTAPモデルによる FTA締結の影響評価について(PDF注意)

■政治的メリットの嘘
よくTPPに参加するメリットとして、「世界の流れにのるため」などど言われますが大いに疑問です。

①中国、韓国が不在
アジア経済の流れを語る上で、この二国はどうしても外すことはできないでしょう。
中国に関しては、法制度の遅れなどから全面的に非関税障壁を撤廃するTPPに参加することはほぼないと考えて良いと思います。
米国以外のGDPで考えると、「世界の流れ」とは到底考えられません。

②日本のアメリカ依存の印象を与えるデメリット
現在、TPPを推し進めているのは他でもないアメリカです。
そのため、TPPに参加すると中国や他のアジア各国に「アメリカ依存」の印象与えてしまう可能性があります。

③TPP以外の枠組みの存在
日本に残された道はTPPしかないかのように報道されていますがそんなことはありません。
東アジア共同体構想としては、ASEAN+3などがあります。2010/10/29に行われた会議でも言及はされてはいますが、実際的な動きはないようです。(*2)

(*2)ASEAN+3首脳会議（概要）

■非関税障壁の嘘
これもあまり報道されていないですが、TPPは関税よりも非関税障壁の撤廃についてのほうが重要とも言われています。
主な対象分野は以下のようになっています。

―非関税障壁撤廃の対象
・金融、電子取引、電気通信などのサービス
・公共事業や物品などの政府調達方法
・技術の特許、商標などの知的財産権
・投資のルール
・衛生・検疫
・労働規制や環境規制の調和

TPP各国の力関係を考慮するに、これらのルールがアメリカ基準で決められるというのは大いにあり得る話です。
具体的なデメリットととして挙げられているのは以下のようになっています。

―非関税障壁撤廃のデメリット
・外国企業、外国人労働者の受け入れ問題
・食の安全（食品添加物、狂牛病、遺伝子組換え）
・金融サービスの自由化
・国民皆保険崩壊の危険性

実際、どの程度このデメリットがあるのかはまったくの不確実であるため、考慮しにくいものではあります。
しかし、このような主張もあるというのは、覚えておいて良いと思います。

■まとめ
自由貿易に関して否定するワケではなく、TPPを急ぐ必要はないというのがまとめです。
その理由として、①経済的メリットが薄い、②政治的メリットがない、③非関税障壁撤廃によるデメリットが挙げられます。

個人的には、以上のような理由から、TPPに対してリソースを割くのではなく、日本独自でASEAN+3での包括的FTA交渉を進めるほうが戦略的には良いと思います。
日本もそろそろアメリカに乗っかるのではなく、アジアでリーダーシップを発揮していかなければならない時期になっています。

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